更新日:2026.11.10
文/石山英次 写真/ステランティス
ラム1500やジープラングラー モアブ392の日本正規導入が発表され、日本の輸入車市場がにわかにざわついている。かつてのルビコン392のファイナルをもってV8ラングラーの歴史は幕を閉じたかに思われていたが、本国85周年記念プログラムの第1弾として、モアブ392がまさかの大復活を果たすことになった。
何より胸アツなのは、「自分でカスタムするとディーラーを出禁になる」と言われる35インチ仕様のワイルドな巨体が、メーカー公認で正規上陸するという点。
この導入を可能にした大きな要因が、国土交通省が2026年2月に施行した「米国製乗用車の認定制度」
これまでのような個別の構造変更やグレーな後付けカスタムではなく、メーカー自身がほぼ本国仕様のまま国の試験や保安基準をクリアし、正真正銘のカタログモデルとして持ち込める。これはアメ車史における間違いなくゲームチェンジャーだ。
しかし、その根本をさらに遡れば、アメリカ本土でV8が生き延びたという事実を見逃すわけにはいかない。



日本に入ってくるのは、米国で売られているクルマ。世界的な脱炭素・EVシフトと厳格な環境規制がV8を追い込んでいた中、トランプ政権は内燃機関寄りの政策を掲げ、大排気量エンジンやマッスルカー、巨体ピックアップトラックを取り巻く息苦しい規制の枠組みを大きく巻き戻した。
その結果、V8は本国で命脈を保った。つまり今回の正規導入は、米国でV8が生きているからこそ成り立つ。裏を返せば、本国でV8が消えれば、日本に入る道も閉ざされる。だから、油断はできない。
トランプ政権は任期の折り返しを過ぎ、残りは約2年。報道によれば、直近の中間選挙でも与党側は厳しい結果となった。政権の求心力が弱まれば、次期政権への交代をきっかけに、再び環境規制や電動化シフトのタガが締め直される公算が大きい。
新規のV8開発や投入が止まれば、日本への道も細っていく。「V8の延命」という異例の猶予は、歴史のほんの一瞬の隙間に開いた、極めて儚い窓にすぎないのかもしれない。
この波がゼネラルモーターズ(GMジャパン)など他社へ波及し、第二、第三の北米専売モンスターたちが正規輸入されることへの期待が高まる一方で、「今を逃せば、二度と新車の純血V8や巨艦は手に入らないかもしれない」という焦燥感もまた付きまとう。
政治と制度が切り開いたアメ車黄金期の再来。しかしその背後には、終わりのカウントダウンがすでに始まっている。
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